サステナビリティSustainability

マネジメントメッセージ

スギ薬局グループが目指すもの
変わらぬ創業の想いこそ、
今があり、これからをリードする

スギホールディングス株式会社
代表取締役会長 杉 浦 広 一

スギ薬局グループが目指すもの
変わらぬ創業の想いこそ、
今があり、これからをリードする

スギホールディングス株式会社
代表取締役会長 杉 浦 広 一

私たちは、1976年、薬剤師として地域の皆様の健康的な生活を支援し地域社会に貢献したいとの思いから、愛知県西尾市にスギ薬局を創業しました。

スギ薬局グループでは、「親切・誠実・信頼」を社是として掲げています。この社是は当社グループが創業から44年を迎えた今でも引き継がれている創業の精神です。「親切」を起点に、お客様・従業員・あらゆるステークホルダーの方々が笑顔でつながり、その笑顔の連鎖によって、つながりが広がっていくことで「地域に密着した親切なかかりつけドラッグストア」として地域社会の持続可能な成長の実現に努めています。

当社グループのビジネスモデルは、創業間もない頃の米国視察が大きな契機となっています。これまで国内にはなかった調剤を併設したドラッグストアとして、専門性の高いカウンセリングと調剤事業に注力してきました。お客様一人ひとりへのカウンセリングの徹底と、超高齢社会や健康志向のニーズを的確に捉えた戦略の結実により、現在の礎を築いています。

急速な高齢化の進展に伴い医療費の増大が避けられない中で、国家的な課題である健康寿命の延伸に対応すべく、今まで以上の処方箋調剤、在宅医療の充実と、「予防」「未病」という領域をさらに深耕していかなければなりません。そのため、薬剤師はもとより、管理栄養士も一体となって、食事や運動に関する日常生活でのアドバイスから、症状改善のための対処まで、トータルなサービスの提供に尽力しています。

昨今の新型コロナウイルス感染の世界的な拡大により、社会、経済、医療など、世の中で生活への不安が続く中で、調剤や在宅医療の支援を核とするドラッグストアとして使命感を持ち、従業員一丸となって約1300店舗の営業を継続しています。これから日本を含め世界は大きな節目を迎え、経済や社会の慣習、制度、消費活動にも大きな変化をもたらす可能性が高いと思われます。当社グループは経営理念のもと、いかなる変化にも柔軟に対応し、これからもお客様、そして社会にどの様な価値を提供し続けるかを日々模索し、挑戦し続け、まもなく迎える創業50年を、そして次の50年へと続く未来を創っていきます。

まごころを込めた親切な応対こそ
スギ薬局グループを持続可能にする力
10年先、20年先も成長し続ける企業へ

スギホールディングス株式会社
代表取締役会長 榊 原 栄 一

まごころを込めた親切な応対こそ
スギ薬局グループを持続可能にする力
10年先、20年先も成長し続ける企業へ

スギホールディングス株式会社
代表取締役社長 榊 原 栄 一

スギ薬局グループの最大の強みは、現場で一人ひとりのお客様にニーズに合わせた親切を体現する「人財力」とそれを支える「経営体制」です。経営理念が私たちの成長の指針となり、従業員とともに具現化するため、あらゆる場を活用し、従業員一人ひとりへ浸透させています。また、薬剤師やビューティアドバイザー、管理栄養士などの専門人財の採用・教育においても、経営理念を自発的に体現できる人財の採用と教育を常に心がけています。このような活動を続けることで、従業員の帰属意識を生み、新たな仲間へと受け継がれる。この循環こそ、当社グループの成長、持続可能にする力だと自負しています。

また、当社グループは、医療という社会貢献を生業とするからこそ、SDGsに代表されるさまざまな社会課題の解決に真正面から志向する企業でありたいと思い、2019年度に「サステナビリティ基本方針」と4つの持続可能な企業活動における課題を設定しました。「いつまでも健康的な暮らしを応援する商品・サービスの創出」「あらゆる人々の安心・安全を支える地域拠点としての発展」「働きやすく、活躍できる職場環境の提供」「ムリ・ムダ・ムラをなくし効率的で環境にやさしい商品・資源利用の実現」、これら4つの課題に取り組み、社会課題解決と企業価値向上の両立を図ることで社会的責務を果たすとともに、前述の経営理念を自発的に体現できる人財づくりを進めてまいります。

そして、当社グループでは、これらの人財そして組織を束ねるためには、コーポレート・ガバナンスの充実も不可欠であり、コーポレート・ガバナンス体制の整備と必要な施策を講じています。一例としては、取締役会や監査役会に加え、委員3名のうち2名が社外役員で構成される指名・報酬委員会を任意で設置し、また、大規模災害やパンデミック被害など、当社グループに重大な影響を及ぼす不測の事態の発生に備え、リスク委員会において予防・対応策を協議、決定しています。

最後に、継続的な成長には、中長期的な人財投資や店舗・システムなどの設備投資に加え、株主還元の充実が重要であると考えています。具体的な株主還元の方針としましては、早期に連結配当性向30%を念頭に安定した配当を継続的に実施してまいります。今後も、経営理念を基にした企業経営を続け、10年先、20年先も成長し続ける企業へと着実な歩みを進めてまいりますので、皆様のご支援を心よりお願い申し上げます。

人々の健康をあらゆる方面から支援する
「トータルヘルスケア戦略」を推進し、
店舗を健康支援のプラットフォームに

スギホールディングス株式会社
代表取締役副社長 杉 浦 克 典

人々の健康をあらゆる方面から支援する
「トータルヘルスケア戦略」を推進し、
店舗を健康支援のプラットフォームに

スギホールディングス株式会社
代表取締役副社長 杉 浦 克 典

事業環境とドラッグストアに求められること

超高齢社会への対応とデジタルを活用した新たな顧客体験の提供

国内の経営環境については、超高齢化に伴う人口動態の変化、生産年齢人口の減少に加え、AI、IoTといった技術革新による産業構造変化の加速が予想されます。

ドラッグストア市場は、2000年代に入り、調剤を含めたヘルスケアと食品の販売を中心に大きく成長しました。高齢化の進展で医療財政が圧迫され、「予防・未病」や「介護・生活支援領域」の需要が増え、地域に根差したドラッグストアへの期待が益々高まっていると感じています。

また、小売業全体で見るとデジタル化が非常に速いスピードで進んでおり、消費者においても、従来型の新聞やテレビCMなどのマスマーケティングに基づく情報収集より、SNSなどで自分のニーズに合った情報を収集し、商品やサービスを購入する行動に変化しています。そのため、従来型のマスマーケティングだけではなく、個人のニーズに合致した商品・サービスの情報を提供するOne to Oneマーケティングの重要性が高まっています。

もちろんお客様に提供する商品・サービスについて、AI、IoT などを活用した効率性や利便性を追求することも大事ですが、デジタル化がどんなに進んでも、最後はリアル店舗で人と人が顔を合わせて、一つの商品やサービス、接客などをきっかけに、その後もお客様とつながり続けていくことができる個客体験の提供が求められると考えています。

一方、調剤市場に目を向けると、厚生労働省は「患者のための薬局ビジョン」において、調剤薬局に対し、2035年までに現在の「門前薬局型の医薬分業」から、地域包括ケアシステムの一翼を担い、ICT活用・24時間対応・在宅医療・健康サポート機能による、「地域で暮らす患者様本位の医薬分業」への転換を図り、薬に関していつでも、気軽に相談できる、かかりつけ薬局機能と高度薬学管理機能の充実を期待をしています。

企業価値を高める3つの成長戦略

顧客生涯価値を最大化する トータルヘルスケア戦略

スギ薬局グループが今まで以上に成長していくためには、デジタル技術を活用し、お客様の予防・未病から治療、介護・終末期ステージであらゆる接点を持ち、当社グループの強みである店舗と人財、そして地域とのつながりを中心に、地域の健康的な生活支援に貢献することが重要であり、これが当社グループの掲げる「トータルヘルスケア戦略」です。

生まれてからお亡くなりになるまで、すべての人々の健康ステージで、一人ひとりが継続してご満足いただけるよう、店舗を中心とするリアルのネットワークとアプリなどのデジタルのネットワークによって、顧客生涯価値の向上の実現を目指していきます。

健康ステーションとして次世代型店舗へ進化

リアル店舗の充実に向け、今まで築き上げてきたモデルを、さらに超高齢社会に対応させた次世代型店舗へ進化させるため、医療機関や介護・看護関連事業所などを併設した地域医療対応型店舗の開発にも力を注いでいきます。

地域医療対応型店舗では、当社グループの強みである「調剤併設タイプ」に加え、地域の患者様とより良い医療の橋渡しを実現する「医療モール・クリニック併設タイプ」の展開を強化します。また、いわゆる門前薬局とは異なり、医療機関の敷地内で高度化する医療に対応し、医師・患者様双方のニーズに対応する「敷地内薬局タイプ」の展開を推進し、これら三位一体モデルで、地域に密着した健康ステーションへと進化していきます。

また、買い物にお困りの高齢者や共働き世帯の増加など、変化する社会ニーズに対応するため、冷凍食品やスマイルケア食などの品ぞろえを強化し、ワンストップで買い物ができる利便性の高い店舗へと進化していきます。

志を共にするステークホルダーとの協働による新たな価値創造

当社グループはリアル店舗や薬剤師・管理栄養士などの専門人財とこれからのデジタル活用を融合し、ヘルスケア産業に革新を起こせると考え、さまざま価値提案を打ち出していきます。

あらゆる人々の健康ステージにお応えできる事業モデルの発展を目指す当社グループでは、地域の自治体や、企業・健保組合、医療・介護従事者との「つながり」、「信頼」を大切にし、関係構築を進めています。より広範囲に、より深く、より早くサービスの提供を実現するために、同じ志を持った自治体や企業と、協働・共創しながらこの戦略を推進していきたいと考えています。

事業そのものが社会貢献であるからこそ、事業を磨き続ける

トータルヘルスケア戦略を推進し、質的にも量的にも拡大を進める当社グループは、社会的な責務も著しく増大しているという認識を持っています。国内においては少子高齢化や人口減少問題、また、国内外問わず、気候変動や資源問題、人権問題など、さまざまな社会課題が顕在化・深刻化しています。

薬局・ドラッグストアを拠点として地域ニーズにお応えする私たちの事業そのものが、地域・社会に貢献することだと考えています。地域に密着した企業として、社会の変化に適応し、かつステークホルダーの要請・期待にしっかりと応え、「社会課題を解決し、持続可能な社会形成に貢献すること」、そしてこれにより「当社グループの経営理念の実現につなげていくこと」が持続可能な企業の成長につながると考えています。