当社では、取締役会のさらなる実効性確保および機能向上を目的に取締役会の実効性評価を毎年実施しています。全取締役および全監査役を対象に、取締役会の構成、取締役会の運営、取締役会の議題、取締役会を支える体制、経営戦略・課題などの実効性に関する自己評価アンケートを書面およびヒアリングで実施します。
当社では、アンケートの集計結果を踏まえ、取締役会において現状の評価結果および課題を共有するとともに、今後の対応について建設的な議論を行います。
取締役会における社外取締役・監査役の専門性は多様であり、それぞれの知見をもって建設的な議論ができていると評価されました。グループとしての年度政策や中期経営計画の策定に向けたモニタリング、およびM&Aや提携等の重要議案についても、十分な議論が行われています。
今後の取り組みとして、取締役会の議題をさらに精査し、医療・DX・海外・ESG・資本コスト、およびホールディングスの機能強化や組織体制といった重要議案を一層充実させることで、さらなる実効性の向上を図ります。
2024年度より社外取締役・監査役ともに増員した結果、より専門的な知識・経験・能力等の多様性を確保すると共に、率直・活発で建設的な議論に貢献できる人物での構成が維持できていると評価しています。
取締役会に提出される資料の事前送付および重要議案の事前説明を適切に行うことで、効果的かつ効率的に会議の運営ができていると評価しています。
今後は、重要議題の増加に伴う審議時間の確保に向けて、執行役員会を活用して議題の分散を図り、本質的な議論の時間を創出します。また、経営陣と社外役員が相互理解を深める機会を持ち、情報の非対称性の解消が重要です。
議題の質的向上については、会社のステージ変化に合わせて経営戦略的な内容へのシフトが進んでおり、適切な議題選定が行われていると評価しています。
今後について、重要議案の議論をさらに充実させるために、取締役会の年間付議事項を見直し、緊急性および重要性から議題の優先順位づけを行い、適時適切な議題設定の実行が必要です。
各役員が必要な情報を会社に求める機会は適切に確保されており、執行側や事務局による丁寧な対応が行われていると評価しています。
さらなる体制強化として、M&Aによる事業拡大に対応した内部統制の再構築や、内部監査・監査法人・監査役による「三様監査」の連携をより実質的なものへと深化していきます。
各役員は、医療、ファイナンス、海外戦略、グローバル統治などの自身の専門性や経験を活かし、執行側との活発な意見交換や監督機能の強化に努め、それぞれの役割を適切に果たしていると評価しています。
限られた審議時間の中で、より多角的な議論を実現するため、常勤監査役等が委員会や子会社取締役会などの前段階で積極的に発言し、機能を補完する体制を継続します。今後も、現場視察や研修を通じて情報をアップデートし続け、常に改善・改革を目指す行動を実践することで、取締役会の実行力向上に貢献してまいります。
新中期経営計画の策定プロセスにおいて、現場幹部も巻き込んだ深い議論が行われ、中長期を見据えた戦略の方向性を示している点を高く評価しています。
今後について、さらに資本コストや株価を意識した成長戦略、事業ポートフォリオの見直しや経営資源配分（店舗・システム・人的投資）および医療・DX・海外・ESGの議論をより充実させていきます。