当社では、取締役会のさらなる実効性確保および機能向上を目的に取締役会の実効性評価を実施しています。全取締役および全監査役を対象に、取締役会の構成、取締役会の運営、取締役会の議題、取締役会を支える体制、経営戦略・課題などの実効性に関する自己評価アンケートを書面およびヒアリングで実施します。
当社では、アンケートの集計結果を踏まえ、取締役会において現状の評価結果および課題を共有するとともに、今後の対応について建設的な議論を行います。
2023年2月期における実効性評価では、取締役会全体としての実効性は高いレベルで確保されており、DXを含む会社戦略および中長期計画などについても適切に共有されていると評価しています。また、2023年2月期においては、従来以上に、中長期の戦略・DX・ESGに関する取り組み等の議論が活発に行われたと評価しました。
一方、より一層高い実効性を確保するために、経営上の機会・リスクに関する議論のさらなる充実や、取締役および取締役候補者に対するトレーニングの充実ならびに取締役会がモニタリングするうえでの情報共有の充実などについて建設的な意見も提出され、それらについても取締役会で議論しました。
より一層高い実効性を確保するために、経済、環境、医療制度等の外部環境変化を踏まえた対応策の検討、取締役および取締役候補者に対するトレーニングの充実、ならびに法改正や制度改正等、最新情報の随時共有などを進めてまいります。